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反対咬合を保険で治すことはできるのか?
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2021.04.17

反対咬合を保険で治すことはできるのか?

反対咬合を保険で治すことはできるのか?

反対咬合( 下顎前突 ・受け口)は、健康保険を使って治すことができる可能性が高いです。保険を使えるかどうかの最終的な可否は歯科矯正の自立支援医療機関、顎口腔機能診断施設として指定を受けている歯科医院を受診することで確認することができます。

矯正治療は、保険が適応されないと聞いたけど・・・

矯正治療は健康保険が適応となりません。自費診療です。国による補助が出ませんので医療費の10割負担をしなければなりません。

しかし、例外があります。特定の条件を満たす一部の方は健康保険が適応となる矯正治療を受けることができます。健康保険が適応となりますので、治療費は3分の1となります。(3割負担の方の場合)

健康保険が適応とされる条件とは?

唇顎口蓋裂、ダウン症候群、ターナー症候群など①先天性の疾患をお持ちの方や②顎変形症の方の矯正治療が保険適応となります。

① 先天性の疾患について

矯正治療が保険適応となる疾患については、日本矯正歯科学会HPにて確認することができます。

参考 - https://www.jos.gr.jp/facility

② 顎変形症について

反対咬合の場合、顎変形症であることがほとんどです。つまり、反対咬合を保険で治すことができる可能性が高いということになります。

保険が適応となる反対咬合治療には手術が必要

顎変形症であれば矯正治療が保険で安く治療をできると勘違いされる方もいらっしゃいますが、それは誤りです。保険で反対咬合を治す場合は顎切りの外科手術が必要となります。

反対咬合の治療の流れ

保険の補助を受けて、費用が安くなるならそれに越したことないと思いがちですが、保険適応の場合、顎の骨を切る外科手術が必要となります。怖い等の心理的なハードルや入院が必要となる時間的な制限もあり、デメリットもあります。

顎変形症と診断してもらうには?

外科手術、入院などのデメリットはあるが、それでも健康保険を使って反対咬合を治したいと思う方は、顎変形症である診断を受けなければなりません。全国どこの歯科医院でも、この診断を受けられるかというと…、そうではありません。

自立支援医療機関、顎口腔機能診断施設として、都道府県知事より指定を受けている医療機関に限ります。

その他都道府県でお探しの場合は、各自治体のHPで確認することができますし、歯列矯正ポータルサイトThe Ortho(ジ・オルソ)にて「外科矯正」が可能なクリニックが検索可能です。

矯正歯科を探す」よりお住まいのエリアを選択すれば見つけることができます。以下のマークが目印です。

「外科矯正」が可能なクリニックの目印

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